職業訓練の2年コースは長い？実際に通って感じた向き・不向き【体験談】

「2年も学校に通って、本当に仕事につながるのかな」。

執筆担当が、会社を辞めたあと、お金をほとんどかけずに専門学校へ2年間通いました。失業手当を受け取りながら、製菓とカフェの勉強をした2年間です。

正直に言うと、通う前は不安だらけでした。お金は続くのか、年齢的に浮かないか、本当に就職できるのか。たぶん、いまのあなたと同じ気持ちです。

受講前の不安、実際にもらえたお金、申し込みと選考のリアル、そして「向いていない人」まで、できるだけ正直にお伝えします。読み終えるころには、自分が受けるべきかどうかの判断材料がそろっているはずですよ。

2年という時間は、始まる前は長く見えて、授業と課題で埋まるうちに過ぎていきました。終わってみると、前の職歴とは別の専門を名乗れる位置に立っていました。そこから先の進路は人それぞれで、修了だけで仕事が決まるわけではありません。それでも、入口に立つための2年を用意できたことは事実です。

✅ この記事で分かること

2年通える職業訓練（長期高度人材育成コース）のしくみ
実際にもらえたお金と、雇用保険がない人の制度の違い
申し込みから選考・入校までの流れと、落ちることもある現実
2年通って感じた本音と、向いていない人

職業訓練の2年コース「長期高度人材育成コース」とは？
1. 2年通える委託訓練の仕組みと目的
2. 学べる分野と地域差
職業訓練でもらえるお金の種類と条件
申し込みから選考、入校までの流れと注意点
1. 入校までの手続きの流れ
2. 選考で聞かれることと対策
2年コースは長い？実際に通って感じた向き・不向き【体験談】
1. 執筆担当の当時の記録（2018年〜2020年頃）
2. 2年コースが向いている人・向かない人
  1. こんな人には向いている
  2. こんな人には向かないかも
職業訓練を検討する際の具体的な行動
よくある質問
まとめ｜2年間を使うなら「無料か」より出口を見る

職業訓練の2年コース「長期高度人材育成コース」とは？

執筆担当が通ったのは「長期高度人材育成コース」と呼ばれる、2年間の職業訓練です。まずは、このコースの仕組みと特徴を解説します。

2年通える委託訓練の仕組みと目的

職業訓練への申し込みと選考の流れのイメージ。実際のコースの申込条件・選考形式は募集要項を優先

長期高度人材育成コースは、2018年度（平成30年度）から始まった国の制度です。都道府県が専門学校や民間の教育機関に訓練を委託する「委託訓練」の形式をとります。つまり、運営は国・都道府県、授業の現場は専門学校という連携体制です。

このコースの主な目的は、国家資格などを取得し、正社員として就職することです。そのため、訓練期間が比較的長く、主に2年間設定されています。短期コースが「とりあえず就職」を目指すのに対し、長期コースは「資格取得を通じて専門性を高め、腰を据えて就職」というイメージが近いでしょう。

受講料は授業料そのものは無料です。ただし、テキスト代、国家資格の受験料、作業着、入学検定料など、個人の持ち物となる費用は自己負担となります。「学校の授業は無料だが、自分のものは自分で買う」と考えると分かりやすいでしょう。

制度は年度によって変更されることがあるため、最新の情報は厚生労働省の公式ページで確認してください。
ハロートレーニング（離職者訓練・求職者支援訓練）｜厚生労働省

学べる分野と地域差

長期高度人材育成コースで学べる分野は多岐にわたります。代表的な例としては、以下のようなものがあります。

保育・介護・福祉
IT・Web・プログラミング・デザイン
事務・経理（簿記など）・医療事務
製菓・調理・カフェ
建築・CAD・電気・設備

どの分野のコースが募集されるかは、地域と年度によって異なります。ご自身の居住エリアで現在どのようなコースが募集されているかは、ハローワークで確認するのが最も確実です。人気の分野は募集がすぐに埋まる傾向があるため、早めの情報収集と相談をおすすめします。

職業訓練でもらえるお金の種類と条件

職業訓練を検討する上で、生活費に関する支援は重要なポイントです。受け取れるお金は、「雇用保険を受け取れる人」と「そうでない人」で大きく異なります。ご自身の状況を確認し、どちらの制度に当てはまるか把握しましょう。

注意：下記の金額や条件は一般的な目安です。制度は改正されることがあり、個別の状況によって支給の可否や金額は異なります。必ずお住まいの地域のハローワークで最新情報をご確認ください。

雇用保険受給資格がある人（公共職業訓練）

会社を辞めて雇用保険の基本手当（失業手当）を受け取れる人が公共職業訓練を受ける場合、本来の給付日数が訓練途中で終了しても、訓練が終わるまで手当が延長して支給される可能性があります。これを「訓練延長給付」と言います。

例えば、本来90日分の失業手当しか受け取れない人でも、2年間のコースに通えば、その間ずっと手当を受け取れる可能性があるため、「2年通うと失業手当を最長でもらえる」と言われるのはこの仕組みによるものです。

訓練中に支給される主な手当（目安）

失業手当に加えて、訓練を受けている間は次のような手当も対象になることがあります。

手当の種類	金額の目安	備考
受講手当	日額500円（上限40日＝最大2万円）	訓練に通った日数に応じて支給
通所手当	通学定期代など実費・月上限42,500円	いわゆる交通費
寄宿手当	月10,700円	家族と離れて暮らす必要がある場合

非課税のメリット：失業手当は非課税です。所得には数えられないため、国民健康保険料や国民年金、住民税などの負担が軽くなる場合があります。これは意外と知られていない、地味ながら大きなメリットです。

執筆担当のケースでは、毎月手当が振り込まれることで、お金の心配を抱えずに授業に集中できたことが、2年間の学びを支える上で非常に大きかったとのことです。

雇用保険受給資格がない人（求職者支援訓練）

一方、雇用保険を受け取れない人（フリーランスを廃業した、受給が終わった、一定収入以下のパートなど）には、「求職者支援制度」という別の制度があります。この制度では、職業訓練受講給付金として月10万円が支給される可能性があります。

ただし、求職者支援制度の給付金には、以下のようないくつかの条件があります。

本人の月収が8万円以下
世帯全体の月収が30万円以下
世帯の金融資産が300万円以下
訓練実施日すべてに出席（やむを得ない理由による欠席でも8割以上の出席が必要）
過去6年以内に、この給付金を受けていない

これらの条件は細かく、自己判断せずに必ずハローワークの窓口で確認することが重要です。条件の詳細や最新の基準は、厚生労働省の案内で確認できます。
求職者支援制度のご案内｜厚生労働省

「自分がどちらの制度に当てはまるのか」で受け取れるお金が大きく変わるため、思い込みで判断せず、ハローワークで一度確認してもらいましょう。

公共職業訓練と求職者支援訓練の比較

両制度の主な違いを以下の表にまとめました。

項目	公共職業訓練（雇用保険受給資格者向け）	求職者支援訓練（雇用保険受給資格がない人向け）
制度の対象者	雇用保険の基本手当（失業手当）を受給できる人	雇用保険を受給できない人（フリーランス、主婦、受給終了者など）
手当の特徴	基本手当の訓練終了までの延長給付、受講手当、通所手当など	職業訓練受講給付金（月10万円）、通所手当など
訓練期間	短期（数ヶ月）から長期（2年程度）まで幅広い	短期（数ヶ月）から長期（2年程度）まで幅広い
主な給付条件	ハローワークの受講指示、出席要件など	本人・世帯収入、資産、出席要件など厳しい条件あり

申し込みから選考、入校までの流れと注意点

職業訓練は「申し込めば誰でも通える」わけではありません。選考があり、合格する必要があります。ここでは、申し込みから入校までの手続きの流れと、選考で重視されるポイントを解説します。

入校までの手続きの流れ

大まかな流れは以下の通りです。

住所地のハローワークで求職申し込み：まずはハローワークで求職登録を行います。
職業相談：ハローワークの担当者と職業相談を行い、希望するコースや適性について話し合います。複数回にわたることもあります。
受講申込書を受け取り、募集期間内に申し込み：希望するコースの募集期間内に、ハローワークで受講申込書を受け取ります。
申込書を訓練機関へ提出：申込書を訓練を実施する専門学校や民間教育機関へ提出します（持参または郵送）。
選考：訓練機関で筆記試験と面接が行われます。内容はコースによって異なります。
合否通知：選考結果が自宅に郵送されます。
合格後の手続き：合格者はハローワークで「就職支援計画書」を受け取り、訓練開始となります。

ポイント：申し込みまでにハローワークへ何度か足を運ぶ必要があることが多いです。一度の相談で全てが完結するわけではないため、思い立ったら早めに動き出すのがスムーズに進めるコツです。

選考で聞かれることと対策

選考は、コースによって筆記試験と面接があります。

筆記試験：中学から高校レベルの国語や数学などの基礎的な内容が多いです。コースによっては適性検査のような内容もあります。過度に身構える必要はなく、基礎を一通り復習しておく程度で十分なことが多いでしょう。
面接：面接では、主に以下の3点がよく聞かれます。
1. なぜこの訓練を受けたいのか
2. 訓練のあと、どんな仕事を目指すのか
3. 今、就職活動はどうしているのか

執筆担当の経験では、面接で「なぜこの学校を選んだのか」という質問が最も印象に残ったとのことです。「独立して飲食店を開きたいので、基礎からきちんと学びたい」と具体的に答えたことで、説得力が増したと感じています。

面接では、「なぜこのコースを選んだのか」と「修了後にどうしたいか」をセットで話せるように準備しておくことが重要です。漠然とした志望動機ではなく、訓練内容を事前に調べ、自分のこれからの仕事とどう繋がるのかを明確に伝えることで、意欲が伝わりやすくなります。

2年コースは長い？実際に通って感じた向き・不向き【体験談】

執筆担当が2年間の職業訓練を終えて感じた本音と、正直に「向いていないかもしれない人」をお伝えします。良いことばかりではなく、リアルな視点から判断材料を提供します。

執筆担当の当時の記録（2018年〜2020年頃）

執筆担当は、会社を辞めた後、製菓とカフェの勉強をするために2年間の職業訓練（長期高度人材育成コース）に通いました。当時の体験から得られた具体的な学びや気づきは以下の通りです。

製菓を選んだ理由：「いつかは自分で飲食店を開きたい」という明確な目標があり、そのために基礎から技術を身につけたいと考えていました。独立に必要な技術をコストを抑えて習得できる点が、職業訓練を選んだ大きな理由です。
受講前の不安：「2年間、お金が続くのか」「年齢的に浮かないか」「本当に就職できるのか」といった不安を抱えていました。特に卒業後の進路については、飲食業への転職が初めてだったため、「製菓の技術を身につければ就職できるのか」という漠然とした不安が大きかったとのことです。
授業とクラスの雰囲気：製菓やカフェの実習は、週の多くを実習室で過ごすほど実技が中心でした。クラスの年齢層は幅広く、担任の先生も執筆担当より年下で、クラスメイトは25歳以上離れた若い人たちが多かったものの、同じ目標を持つ仲間として年齢は壁にならず、むしろ刺激になることが多かったとのことです。
修了後の進路：訓練修了は2020年で、新型コロナウイルスの感染拡大と重なり、飲食店の求人が激減していた時期でした。独立どころか、雇ってもらえる場所を探すだけでも苦労した経験があります。その後、食育インストラクター2級の半年コース（受講料無料）を受け、給食関連の仕事に就職。現在は沖縄の離島で調理師として働いています。

この体験から、「2年という時間は、始まる前は長く見えたが、授業と課題で埋まるうちに過ぎていった。終わってみると、前の職歴とは別の専門を名乗れる位置に立てた」と振り返っています。修了だけで仕事が決まるわけではないものの、新たなキャリアの入口に立つための2年間を用意できたことは事実だと感じています。

2年コースが向いている人・向かない人

職業訓練は素晴らしい制度ですが、すべての人に合うわけではありません。2年間の投資に見合うかどうか、事前に自己診断してから申し込むことが大切です。

こんな人には向いている

学びたい分野が明確な人：「なんとなく」ではなく、「これを学びたい」という強い軸がある人は、2年間集中してスキルを習得できます。
国家資格取得や専門性の高いスキル習得を目指す人：長期コースは、専門的な知識や技術を深く学び、資格取得を通じてキャリアアップを目指す人に適しています。
訓練期間中の生活費の目処が立っている人：雇用保険の延長給付や職業訓練受講給付金などを活用し、生活の基盤を確保できる人は、安心して学びに集中できます。
通学できる生活環境がある人：毎日通学が必要なコースの場合、通学時間や体力的な負担を考慮し、継続できる環境が整っていることが重要です。
修了後のキャリアプランがある人：訓練で得たスキルを活かして、どのような仕事に就きたいか、具体的なビジョンを持っている人は、訓練のモチベーションを維持しやすいでしょう。

こんな人には向かないかも

今すぐ収入が必要で、2年間（または訓練期間）を待てない人：訓練期間中は収入が限られるため、すぐに安定した収入が必要な場合は別の選択肢を検討すべきです。
独学で自走でき、毎日通学する拘束が負担になる人：自己学習能力が高く、自分のペースで学びたい人にとっては、通学型の訓練はかえって負担になる可能性があります。
学べる分野と、自分が目指す仕事がズレている人：「無料だから」という理由だけでコースを選ぶと、時間と労力を無駄にしてしまう可能性があります。
出席要件（8割以上など）を続けるのが難しい事情がある人：訓練には厳しい出席要件があり、これを満たせない場合は給付金の停止や返還を求められることがあります。

「無料だから」という理由だけで選ぶと、2年という貴重な時間を無駄にしてしまう可能性があります。お金と同じくらい、2年という時間をどう使うかを真剣に考えてみてください。あなたにとって、その2年は投資になりますか？それとも回り道になりますか？

職業訓練を検討する際の具体的な行動

2年コースの職業訓練を検討するにあたり、次にどのような行動を取るべきか、具体的なステップを紹介します。

現在の募集コースを確認する

職業訓練のコース内容や募集状況は、地域や時期によって大きく異なります。まずは、お住まいの地域で現在どのようなコースが募集されているかを確認しましょう。

ハローワークインターネットサービス：全国の職業訓練コースを検索できます。都道府県、分野、募集期間、訓練期間などで絞り込み検索が可能です。
ハローワークインターネットサービス
お住まいの地域のハローワーク：直接窓口で相談することで、インターネットには掲載されていない情報や、個別の状況に合わせたアドバイスを得られることがあります。

特に長期コースは募集数が限られている場合があるため、早めに情報を集めることが重要です。

ハローワークで相談する

職業訓練の利用を検討する際は、必ずハローワークで相談しましょう。以下の点について、具体的に質問することをおすすめします。

受講資格：ご自身の状況で、希望するコースの受講資格があるか。
手当の支給条件：雇用保険の有無にかかわらず、受けられる手当の種類、金額、支給条件。
申し込み手続き：具体的な申し込みの流れ、必要書類、提出期限。
選考内容：希望コースの筆記試験や面接の内容、対策について。
就職支援：訓練中の就職支援や、修了後のサポート体制。

ハローワークの担当者は、あなたの状況に合わせて最適な情報を提供してくれます。疑問点は遠慮なく質問し、納得した上で次のステップに進みましょう。

通信・eラーニングという選択肢

「通学が難しい」「近くに希望するコースがない」という方には、通信やeラーニングで学べる職業訓練コースも増えています。

eラーニング・オンライン型訓練：通学型と同様に、出席管理や学習進捗の確認は行われますが、自宅や好きな場所で学習を進められます。自己管理能力が求められますが、地方在住者や育児・介護などで通学が難しい方にとっては有効な選択肢です。
教育訓練給付制度：職業訓練とは異なりますが、厚生労働大臣が指定する教育訓練講座を受講した場合、受講料の一部が支給される制度です。通信講座も対象となる場合があり、スキルアップを目指す上で費用負担を軽減できます。
教育訓練給付制度とは？対象講座の探し方と申請方法

「通えないから無理」と諦める前に、これらの選択肢も確認してみる価値は十分にあります。

よくある質問

Q. 2年も通って、本当に就職できますか？

A. 就職を保証する制度ではありませんが、コースによっては就職率70〜80%台が募集要項に記載されています（地域・年度で異なります）。「通えば就職できる」ではなく、訓練中の自主学習と、修了前から始める就職活動の量が差をつけます。修了後も一定期間、ハローワークの求人紹介・面接対策などの支援を受けられますよ。

Q. 40代・50代でも通えますか？

A. 公共職業訓練・求職者支援訓練に、一律の年齢上限は基本的にありません。40代・50代の受講・就職事例は多く、年齢だけで諦める必要はないと思います。ただし、コース選びと就職後のビジョンが合っているかどうかは大事。受けたいコースの募集要項に「対象者」が書かれているので、事前に確認してみてください。

Q. 訓練中にアルバイトはできますか？

A. 「できる・できない」というより、「給付条件を満たす範囲でどこまで働けるか」という考え方が正確です。求職者支援制度の給付金を受ける場合、本人収入が月8万円を超えると給付金が減額・不支給になる可能性があります。「週2〜3日の短時間に抑えた」という体験談が多く、事前にハローワークで相談しながら決めるのが確実ですよ。

Q. 途中で辞めたら手当はどうなりますか？

A. 自己都合での途中退校は、給付金の停止・支給済み分の返還を求められる可能性があります。就職決定・病気など正当な理由がある場合は例外扱いになることもありますが、自己判断は禁物。「辞めようかな」と思った時点で、まずハローワークに相談してください。退校後の手続きも変わってくるので、前もって動くのが大事です。